2007年10月12日金曜日

貧困への道程2

オルタナティブ通信

 http://alternativereport1.seesaa.net/ 上司が部下の女性従業員を自由に強姦出来るスポーツシューズ、ナイキ  

スポーツシューズの有名ブランド・メーカー、ナイキのメキシコ、インドネシアの工場では、13歳~14歳の少女達が時給わずか17セント、20円程で働かされている。子供を学校にも通わせない、この児童労働は違法な児童虐待と言える。
 ナイキは、13歳~14歳の少女達が生理で仕事を休むためには、少女達を上司の男性全員の前で全裸にし、出血を確認するという「義務」を強制していた。
 この義務は、従業員全員に強制されていた。
 これは極めて悪質な人権侵害である。
 また、この少女達は仕事中、強引に別室に連れ込まれ、上司の男性により日常的に強姦されていた。
 ナイキはこの犯罪事実を「隠し」、そのような事は無いと嘘を述べて来たが、2003年6月、米国連邦最高裁判所は、児童労働、人権侵害、強制猥褻、集団強姦等の犯罪で、ナイキに有罪判決を下した。
 現在、従業員の13歳~14歳の少女達を強姦し続けたスポーツシューズ、ナイキの企業犯罪の有罪判決は確定している。

  posted by Sirius at 15:43 | TrackBack(0) | 日記

2007年10月11日 アディダス、ナイキ、リーヴァイスの企業犯罪 企業黒書
 スポーツシューズの有名ブランド、ナイキは、インドネシアで15歳以下の児童を工場で酷使し、ユニセフ等から犯罪企業として非難を浴びているが、国際的に禁止されている児童の酷使、労働を、ナイキは止めようとしない。
 ナイキのシューズは児童の酷使により、1足あたりわずかに5ドル=600円弱で製造され、100~200ドル=1~2万円で販売されている。原価の20~40倍であり、シューズ価格の97%がナイキの利益となっている。
 世界で最も優良と言われるマイクロソフト社でも、利益率は20%に満たない状況であり、世界で20%近い利益を出せる企業は、わずかに10社以下である。優秀と言われる日本企業の平均的な利益率は10%以下である。これが「正常なビジネス」での利益率という物である。
 97%というナイキの利益率は、児童労働という「犯罪」によってこそ得られる「異常」なものである事が分かる。これは、ナイキによる麻薬売買等と同一の利益率であり、悪質な犯罪である。
 また、有名なスポーツ用品メーカーのアディダス、ジーンズのリーヴァイスは、インドネシアで同様の、15歳以下の児童による違法な労働で利益を上げている。児童は工場に閉じ込められ、学校に通う事も出来ず、十分な食料も与えられていない。これは犯罪である。
 アディダスとリーヴァイスは、児童と女性に「睡眠を与えず」死ぬまで働かせるために、覚醒剤の入った飲み物を飲ませ、麻薬中毒にし、文字通り奴隷として死ぬまで酷使している。
 アディダスとリーヴァイスのために多数の児童が「殺され」、児童と女性が麻薬中毒になっている。
 これが、スポーツ用品アディダスと有名ジーンズ=リーヴァイスの正体である。
 リーヴァイスは、タイではジーンズの原料となる綿花の農園で大量の農薬を使用し、河川を汚染、タイの一般市民にガン患者が多発している。

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 2007年10月10日 奴隷が作るインスタント・コーヒー=ネッスル社のネスカフェ
 アフリカのコートジボワールでは、近隣のマリ共和国から誘拐されて来た7歳から14歳の少女達が2万人、給料も休憩も無く奴隷として強制労働させられている。
 現場監督により、この少女達は日常的に殴る蹴るの暴行を受けており、彼女達は病気になっても医者にも見てもらえず、死ぬまで奴隷として労働が強制されている。
 ユニセフは、これは悪質な奴隷労働であると「非難」している。
 2万人もの少女達を誘拐し、奴隷として強制労働させている犯罪者は、ロックフェラー(ブッシュ)の経営する穀物商社カーギル=ネッスル社、クラフト・チーズで有名なクラフト社(親会社が最大手の穀物商社コナグラ社)、タバコのマルボロで有名なフィリップ・モリス社(食品加工・最大手)、クラッカーで有名なリッツ社である。
 「非難」するだけで国際刑事警察機構に刑事告訴しない所が、大企業の「味方」国連=ユニセフである。

引用おわり

前回で理解できなかった方々の行き着き先は、この世界である。
これらの世界では、自分たちで自立をする手段が全て貨幣経済に差し替えられた。

ゆえに貨幣という(紙幣か)虚構を、他人の借金を、使って生きることを余儀なくされている。
彼らの借金とは何か? IMFである。 この高利貸し集団が政府に莫大な借金をさせ、借金返済のための外貨獲得を余儀なくされている。

IMFを拒否すれば、武力によって国は蹂躙されることになる。 そうして、IMFとその仲間たちはいわば合法的に奴隷商売に手を染め、莫大な利益を得ることになる。

この世界の姿が、今後の日本の姿になりえるとどれほどの人々が思っているのだろう?

教育上決して教えられない効した事実は、何も知らされない庶民を大量生産し、奴隷商売を助け、そのまま奴隷として死んでゆくのだ。